第15回
藤木講師(中学受験鉄人会スーパープロ家庭教師)
今回はなかなか覚えにくい都市名について、何かいい方法はないものか考えてみました。学習法に悩んでいる人は参考にしてみて下さい。
1.政令指定都市
人口の多い順に並べると次のとおりになります。
横浜 ・ 大阪 ・ 名古屋 ・ 札幌 ・ 神戸 ・ 京都 福岡 ・ 川崎 ・ さいたま ・ 広島 ・ 仙台 ・ 北九州 ・ 千葉 ・ 堺 ・ 浜松 ・ 新潟 ・ 静岡
以上の順位を頭に入れた上で、「仙台までが百万都市」と覚えましょう。
2.製鉄業のさかんな都市
3.石油コンビナートのある都市
4.工業地帯・地域の出荷割合グラフ(2003)
| 金属 | 機械 | 化学 | 食品 | その他 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 中京 | 9.3% | 65.8 | 5.9 | 5.5 | 13.5 |
| 京浜 | 7.2% | 51.8 | 14.9 | 9.5 | 16.6 |
| 阪神 | 17.1% | 37.4 | 15.4 | 11.1 | 19.0 |
| 関東内陸 | 10.3% | 49.8 | 8.2 | 12.2 | 19.5 |
| 瀬戸内 | 15.7% | 35.4 | 22.0 | 9.4 | 17.5 |
| 東海 | 7.0% | 53.5 | 9.0 | 13.0 | 17.5 |
| 京葉 | 17.4% | 17.9 | 35.7 | 13.1 | 15.9 |
| 北九州 | 14.4% | 43.0 | 6.2 | 18.4 | 18.0 |
工業地帯の出荷割合を一覧表にしたものです。テキストでは帯状グラフの形で記載させていると思います。グラフが表示され、それがどの地帯(地域)のものであるかを判別させる問題がよく出題されます。表にある数値を全て暗記できればいいのですが、それには相当な時間と労力がかかってしまい非効率的です。しかも機械的暗記はすぐ忘れてしまいます。そこで、これだけ押さえておけばいざという時に役立つ要点だけを頭に入れておきましょう。
(1) 機械工業、化学工業、食品工業は最高値に注目する。
機械が60%を超えるのは中京
化学が30%を超えるのは京葉 20%が瀬戸内
食品が20%近くあるのが北九州
これで8地域のうち4つが特定されました。
(2)機械が50%まで達している3地域(京浜・関東内陸・東海)を区別する。
機械が50%前後で、化学が多い ・・・ 京浜
〃 、金属が多い ・・・ 関東内陸
〃 、残りの一つが ・・・ 東海道
最後に残ったのが阪神
阪神は片寄りがない(割合が平均している)ので、こんな覚え方をしてもいいでしょう。
機械が50%に達せず、化学も20%に達せず、食品も20%に遠いのが阪神
※「達せず」「ほど遠い」などというとあたかも阪神工業地帯が衰退しているかの印象を与えますが、これは生産「量」の話ではなく「割合」の話ですから、数値の多少と発展の度合いは必ずしも一致しないということをつけ加えておきます。
時事問題
ある一定の年齢に達した人が老後の生活費として支給される年金について次の各質問に答えなさい。
Q1 公務員以外の一般の人々が受け取る年金は2種類あります。それぞれの年金名と、それがどのような人を対象にしているかを簡単に書きなさい。
Q2 年金についての業務を執行している省庁の名称をそれぞれ書きなさい。
Q3 年金をはじめとする社会保障費を補充する目的で納められる間接税とは何ですか。
Q4 社会保障の制度は憲法25条の考え方を実現するための政策の一つです。憲法25条で定められた国民の権利とは何ですか。
政府は、いわゆる「ふるさと納税」の考え方を示し、今後の政策にも取り入れる可能性があることを発表しました。
Q5 「ふるさと納税」を簡単に説明しなさい。(目的も含めて)
Q6 「ふるさと納税」については東京・大阪・神奈川・愛知など、大都市を有する都道府県の知事らが反対の意見を表明しています。それはなぜでしょうか。
Q7 暖冬気象のため積雪量が少なかったことに加え、梅雨の雨不足のため、今年の夏は水不足が心配されています。日本各地の有名な(1)〜(5)までのダムについて、関係の有る川を(ア)〜(カ)より選びなさい。

解答
Q1 サラリーマンの人が受け取る厚生年金とサラリーマン以外の人(自営業者、自由業者など)が受け取る国民年金
Q2 厚生労働省の下にある社会保険庁
Q3 消費税
Q4 生存権
Q5 自分が住んでいる地域の地方自治体に納めることになっている住民税の一部を、故郷など自分の納めたいと思う自治体へ納めることができるようにすること。都市部と地方の格差を小さくすることが目的。
Q6 政府は過疎化の進む地方へは多額の地方交付税を交付していて、手厚い補助を行っている。従って「都市と地方に格差ができている」とする政府見解は正しくない。「ふるさと納税」によって都市部の税収が減るとむしろ都市部の財政が苦しくなる。
Q7 (1) ウ (2) カ (3) イ (4) ア (5) オ